土壌汚染対策工事サービス
調査結果に基づき対策計画を立案し、対策を施すサービスです。
対策手法は様々です。環境リスク.comでは汚染状況やお客様のニーズに応じて最適な対策をご提案します。
土壌汚染対策工事(Phase4)
Phase3までで得た情報を基に汚染土壌を基準値以下に措置をすること、もしくは溶出・拡散を防ぐことです。土壌汚染対策工事(土壌浄化・封じ込め等)と言われます。
対策技術は多岐に渡っており、汚染物質、汚染状況によって、効果的な方法を取るのが望ましいとされています。現在、浄化対策として行われる最も多い手法は「掘削除去」です。
土壌汚染対策技術
土壌・地下水汚染の対策技術は多々存在します。 汚染物質、汚染状況に応じた適切な処理技術を導入することで、コストを抑えた確実な汚染対策をご提案します。
《下記技術内容について》
- 企業独自の技術もあるため、対応する有害物質が全て下記の通りであるというわけではありません。
- 原位置浄化とは、汚染土壌がその場所にある状態で、抽出・分解等により、特定有害物質を除去する土壌汚染対策手法です。
- オンサイト浄化とは、汚染土壌を掘削等した後、その場所(サイト)内で洗浄、分解等により特定有害物質を除去する手法です。
- 掘削除去と組み合わせて利用する、もしくは組み合わせることが可能
- 工法によっては原位置対策が可能
- 工法によってはオンサイト対策が可能
掘削除去
- 汚染土壌を削り取り除去する方法で、もっともポピュラーな浄化方法として採用されています。掘削後は埋め立て処分されたり、その他処理方法(洗浄、セメント化等)にて処理されます。
- 全対象物質(掘削除去後に様々な処理方法によって対応)
バイオレメディエーション
- 微生物を用いて汚染物質を分解する方法です。第一種特定有害物質だけでなく、油類の対策としても多く利用されています。浄化期間は長期に渡りますが、多くの場合、対策コストが掘削除去等に比べ抑えることができます。
- 第一種特定有害物質、油類、農薬
酸化法
- 強い酸化力を持つ溶液(過酸化水素と鉄イオンなどから構成される)を汚染源へ直接注入し、酸化分解させて浄化する方法です。第一種特定有害物質に加えて油汚染対策にも適用が可能というのも特徴です。
- 第一種特定有害物質、油類
鉄粉法
- 多軸オーガーなどを利用し、鉄粉製剤を汚染源に直接添加し、浄化する方法です。汚染源に鉄粉製剤を注入することで、還元分解反応が起き浄化されます。汚染濃度も高濃度から低濃度まで幅広く適用できます。
- 第一種特定有害物質
石灰等を利用した工法
- 生石灰などからなる製剤を利用して浄化する工法です。製剤と水を混ぜることで熱が生まれ、その熱を利用しながら攪拌することで、VOCを空中へ飛散させ浄化します。飛散した物質は活性炭等で吸着処理されます。
- 第一種特定有害物質、油類
加熱処理
- 掘削された汚染土壌を加熱することで汚染物質を分解・揮発させて浄化する工法です。揮発した物質はガス処理装置で処理されます。加熱後の土壌はセメントなど再資源化することが可能となります。
- 全有害物質(物質により制限あり)
セメント再資源化
- 汚染された土壌をその他材料と一緒にセメント原料として利用することで、再資源化する方法です。汚染土壌は掘削後にセメント工場へ運ばれて処理されます。また、分別処理後に運ばれるケースもあります。
- 第二種特定有害物質、油類
洗浄
- 汚染土壌を掘削後、機械で洗浄する方法。土壌に付着した汚染物質を分離抽出したり、粒子ごとに分級します。分級された土壌は廃棄処分もしくはセメントとして再資源化されます。
- 第二種特定有害物質、油類
不溶化
- 汚染土壌に、安全で無害な薬剤を混合することにより汚染物質の性状を変え有害な物質が水に溶け出さないようにする方法です。原位置工法、埋め戻し工法などの工法があります。ただし、汚染物質は含有されます。
- 第二種特定有害物質
分別・分級
- 汚染土壌の異物除去の含水率調整を行う方法です。汚染土壌の積替保管も行われます。分別等処理がされた土壌の多くがセメント原料として、セント工場へ運ばれ再資源化されます。
- 第二種特定有害物質